中古1棟物件なら米国不動産投資へ 多くの日本人が知らない米国不動産投資のホントの魅力!

日本人投資家にもたらす米国不動産のトリプルメリット
最後までご覧いただいた方は必ずチャンスが生まれます!

米国中古1棟物件投資
  • インカムゲイン
  • キャピタルゲイン
  • タックスメリット "超!節税"
ここに注目
米国不動産投資『3つのメリットを賢く狙うスキーム』はこちら
3つのメリットを賢く狙うスキーム

ジャック才田氏来日記念インタビュー

米国不動産投資のエキスパートが語った
日本人投資家に知ってほしいこと。

  • 世界中の個人投資家が注目する理由
  • 減価償却による絶大な節税効果
  • 信頼性が極めて高い取引システム
ジャック・才田氏の正体はこちら
「自由」をつかむ米国不動産投資 無料パンフレットをご希望の方はこちら

笑いが止まらない米国中古1棟物件投資

  1. 3つのメリットを狙えるのが米国の常識です。

  2. メリット1インカムゲインを狙える決め手
    • 先進国で唯一将来に渡って大幅に人口が増え続ける国

      人口推移データはこちら
    • 空室率が極めて低く安定した入居率を長く維持できる

    • 経済発展を背景に世界中から企業進出が進んでいる

    • 円安による為替差益を期待できる

      円安による保有資産データはこちら
  3. メリット2キャピタルゲインを狙える決め手
    • 圧倒的な中古不動産流通市場を支える住宅住み替え文化

      中古住宅シェアデータはこちら
    • 建物の維持・管理、住環境の質の高さが資産価値を高める

    • 5年間の運用でも大きな違いが生まれる

      運用比較データはこちら
  4. メリット3超!節税
    タックスメリットを狙える決め手

    減価償却によるメリットを最大限に活かせる

    築22年以上の木造物件を所有した場合日本での確定申告時には、
    4年間で減価償却ができ、しかも建物の評価割合が高いため
    大きな節税効果が期待できます。
    ※米国では築40年、50年の物件があたり前に取引されています。

    日米で異なる不動産価値の割合

    Case:築30年の木造建築物件の不動産価値の割合

    ※一例であり、州・地域や物件によって異なります。

しかし…?広大な米国50州全てがメリットを狙える訳ではありません。
不動産価格バロメーター

「買い」の決め手 笑いが止まらない経済・産業・人口・市場・環境

Californiaカリフォルニア

人気No.1エリアで
最大のリスクヘッジ

  • 現在人口約4,000万人が
    8,000万人へ倍増(2040年頃)
  • 教育水準の高さを背景に
    常に中古不動産が高値安定で取引される
  • すべてにおいて米国あこがれの地
5/50州の決め手となるトピックスを紹介
New Yorkニューヨーク

不動産投資の最高峰

  • 金融、保険、不動産、ハイテク、
    メディアなど、世界をリードする
    ニューヨークシティ
  • 世界最高の都市として評価される
    国際ブランド都市
  • 米国最大の大学都市として
    極めて高い賃貸需要と低い空室率
Hawaiiハワイ

投資家が好きなハワイ

  • 観光産業の充実により、
    雇用、人口、生活が常に安定
  • 安定した不動産価格により、
    世界中から住宅購入ニーズがある
  • 新たな投資形態として
    ホテルレジデンスが人気
Las Vegasラスベガス

税制、住環境に恵まれた
エンターテインメント都市

  • 所得税・法人税がなく、
    固定資産税率も低いため企業誘致が加速
  • 世界一のコンベンション都市として
    世界中から人が集まる
  • 犯罪率の低い都市として、
    治安がよく住環境として人気が高い
Texasテキサス

狙い目!
急成長都市No.1

  • シェールガス・シェールオイル
    生産による著しい経済成長
  • トヨタ自動車北米本社移転、
    ダラス-ヒューストン間新幹線開通
    (2021年)
  • 急成長と人口増
    そして賃料収入の上昇
記事をチェック!!
拡大
3つのメリットが狙える5つの州は、ハズレのない投資エリア まだまだ米国不動産投資を知りたい方へ!!

米国不動産投資Q&A

全ての手続きが面倒では?

当社では、以下のようにワンストップサービスでお客様をバックアップいたしますのでご安心ください。

ワンストップサービス
安心して取引できるの?
アメリカの不動産取引は、世界で最も透明性が高いと言われています。その象徴が西海岸エリアを中心としたエスクローと言われるサードパーティ(第三者機関)の介在です。
不動産取引の安全性、公平性を確保するために正式なライセンスを持つ第三者を通じて書面や資金移動の管理などを行うためトラブルのリスクを低く不動産を購入することができます。
確定申告はどうすればよいですか?
日本・アメリカ両国での確定申告が必要となります。特にアメリカでの確定申告の申請手続きは、各州で税制が異なり、たいへん煩雑なため専門家のサポートを受けることをおすすめいたします。
当社では、アメリカ・日本両国の確定申告をサポートする専門家をご紹介いたしますのでご遠慮なくお申し付けください。
アメリカの金融機関からのローンは受けられますか?
もちろん受けられます。
日本では、遡及型ローンと言われるリコースローンが一般的ですが、アメリカでは、西海岸エリアを中心にノンリコースローン(非遡及型ローン)が主流となります。これは、ローンの返済についての原資となる範囲を物件に限定した融資となり、万が一オーナー様のローン返済が困難になった場合、担保(責任財産)となっている物件を売却し、債務が残ったとしてもそれ以上の責任を負わないというローンです。
どうして、アメリカが不動産投資先進国なんですか?
アメリカは、不動産投資を推奨する国として投資家をサポートする制度を設けています。
その代表的な制度が「1031 Exchange」です。この制度は、所有不動産の売却益に対する税金を先延ばし(繰り延べ)できる制度で、不動産売却により利益が出ても売却物件と同等もしくは、$1でも価格の高い物件をさらに購入することにより、その買い換え物件の売却まで税金の先送りができるのです。つまり、この制度を利用すれば売却益にかかる税金を支払う必要がないということになります。
(※1031 Exchange制度の利用には、条件がございます)

ジャック・才田氏来日記念インタビュー多くの日本人は、アメリカ不動産がもつ
本当の魅力をまだ知らない。

日刊不動産投資Library編集長
株式会社くらしコーポレーション 代表取締役社長

収益不動産ポータルサイトの『不動産投資連合隊』の運営など、
長きに渡り不動産投資の現場に関わる。不動産とインターネットに明るく、
これまで、数多くの不動産会社のWEB戦略に従事し、
国内不動産投資の裏側を見つめて来た経歴を持つ。
近年は『社会的弱者への住宅支援』等の社会貢献活動にも積極的に取り組んでいる。

慶応大学経済学部卒業後、日立製作所を経て、1980年に渡米。
1983年、ランドスケープ・デザイン会社を創立。その後、同社を売却し、不動産事業へ進出。大手住宅不動産会社Century21や、商業物件専門のER Griffith社、及びRE/MAXにて
多くの不動産プロジェクトに従事。1988年にカリフォルニア不動産ブローカーライセンス
取得以来、年間30件以上のプロジェクトを成功に導き、日本の大手不動産会社や出版会社にて米国不動産に関するビジネススクールやセミナーを実施。
現在は、Prime Associates社のCEOとして不動産投資や開発を中心に、仲介、不動産管理、
コンサルティング、セミナーなど多方面で活躍中。
カリフォルニア不動産ブローカーライセンス番号:00893574

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